検査科 (技術部門)

基本方針

谷澤 徹検査科部長
谷澤 徹
検査科は、安全で質の高い患者本位の医療を提供するため、正確で迅速な検査結果の提供を目指し、365日24時間取り組んでいます。

臨床検査は、患者さんに直接おこなう生理機能検査と患者さんから採取された血液や尿・便などの検査材料(検体)を検査する検体検査に分かれます。当院病棟2階には、生理機能検査室と尿などの検査を行う一般検査室、病理検査室があります。また、外来患者さんの採血を行う中央採血室が設置され、看護師と臨床検査技師が採血業務に従事しています。

診療棟3階には、検体検査部門の輸血検査室、細菌検査室、血液検査室、生化学検査室があります。各検査室の業務内容に関しては、以下をご覧ください。

検査科技師長
小林 仁

業務内容

生理機能検査

生理機能検査は心電図、ホルター心電図、脳波、呼吸機能、腹部・体表超音波検査、心臓超音波検査、聴性脳幹反応(ABR)、体性感覚誘発電位(SEP)、聴力検査、尿素呼気試験等を実施しています。また、外来ペースメーカーチェックや心臓カテーテル室業務にも参画しています。

生理検査室では、予約検査を多く取り入れていますが、診療の要望にあわせて予約外の検査も積極的に受け入れ、緊急の依頼に確実に応えています。また、病棟出張検査として心電図、脳波、新生児聴力スクリーニング検査(AABR)に対応する一方、女性の患者さんが女性技師の担当を希望する場合の対応も充実させ、サービスの向上に努めています。

一般検査

一般検査室では、尿・糞便・穿刺液等を検査材料として検査しています。採血室・採尿室の管理・運営、血液ガス検査及び院内に整備されている血液ガス分析装置のメンテナンス・管理も担当しています。

血液ガス分析装置に関しては、院内の装置をLAN回線で結んだ監視システムを導入することで総合的なメンテナンス体制を構築しています。

病理検査

病理検査室は、病理医とともに組織診検査、細胞診検査、術中迅速診、病理解剖等を行っています。検査結果の迅速な報告を心がけ、生検は平均4日で結果を返しています。

地域の開業医も参加するCPCは、ほぼ2ヶ月に一回、1年で計6回開催しています。

中央採血室

中央採血室は看護部門と共同で運営し、最大5系列で対応しています。検査科全体の協力で採血応援体制を構築し、化学療法を受ける患者さんの緊急採血や、診察前検査に対応するとともに、接遇向上に努めています。また、日本臨床検査標準化協議会が提唱する「標準採血法ガイドライン」GP4-A2に則った採血方法を取り入れ、より安全な採血を心がけています。

輸血検査

輸血検査業務につきましては、輸血科のページをご覧ください

細菌検査

各種検査材料の染色鏡検検査や培養を実施し、一般細菌、抗酸菌、真菌等の同定検査や感受性試験を行い、臨床細菌情報を提供しています。各種迅速検査や結核、非結核性抗酸菌のPCR検査やLAMP法検査を実施し診断の迅速化を図っています。

同時に耐性菌のサーベランスに努め、MRSA等耐性菌や結核菌の検出状況、インフルエンザ抗原検査陽性率などの週報、月報、6ヶ月毎の検出菌に対する感受性情報などを発信しています。これらの情報は院内感染予防対策委員会に定例報告するほか、電子カルテの掲示板を活用し、リアルタイムに情報提供しています。また、感染制御認定臨床微生物検査技師を中心にインフェクション・コントロール・チーム(ICT)や感染管理室のメンバーとして、院内感染予防対策に参画しています。

血液検査・生化学検査=自動化部門

自動化部門では、検体搬送システムの導入により検体の分注作業から分析・測定までを一連の流れとして管理し、迅速且つ安全で効率的な検査が行われています。搬送ラインには、電解質自動分析装置、生化学自動分析装置、血液凝固自動分析装置、全自動化学発光免疫測定装置を接続し、検査実施システムで一元管理しています。

NICUや病棟のPOCT検査機器(CRP、ビリルビン、血糖測定装置、血液ガス分析装置など)のメンテナンスや出張検査を担当するとともに、NST活動に参画してチーム医療の推進に貢献しています。

なお、日本臨床衛生検査技師会が実施する精度保証施設としての認証を取得しております。

休日・夜間の業務体制

休・祭日・夜間検査の検査は2名の技師で検体系検査、輸血検査、結核菌塗抹検査、インフルエンザ迅速検査などに対応しています。

認定資格者一覧

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施設認定

  • 精度保証施設認証(日本臨床衛生検査技師会)
  • 研修施設認定証(認定臨床微生物検査技師制度)
  • 研修指定施設認定証(日本脈管学会認定)
  • 施設認定証(日本臨床細胞学会)
  • 指定施設認定証(日本輸血細胞治療学会認定医制度)
  • 研修施設指定証(日本超音波医学会認定超音波専門医制度)

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2016年12月 2日 最終更新